複利計算の使い方
- 初期投資額（元本）（0円でもかまいません）と、毎月追加する毎月の積立額を入力します。
- 金利（年率 %）（預金金利や想定する平均利回り）と運用期間（年）（1〜100年）を入力します。
- 複利の頻度を選びます。年1回、年2回、四半期ごと（年4回）、毎月、毎日から選べます。
- 最終残高と、そのうち自分で入れたお金と利息がそれぞれいくらかを確認します。グラフは年ごとに元本と利息を積み上げて表示し、表には年ごとの元本、その年の利息、利息総額、残高が並びます。
計算のしくみ
複利とは、ついた利息が元本に加わり、その利息にもさらに利息がつくしくみです。一度だけ預けるお金なら、基本の式は A = P × (1 + r/n)^(n × t) です。P は元本、r は年利、n は1年あたりの複利の回数、t は年数です。
積立は毎月行われるため、このツールは選んだ複利の頻度を、同じ効果になる月利 (1 + r/n)^(n/12) − 1 に置き換えて毎月適用します。毎月の積立額は月末に加算され、翌月から利息がつきます。積立がなければ、結果は上の式と完全に一致します。
計算例
- 初期値：100万円に毎月3万円を積み立て、年利5%・毎月複利で10年運用すると6,305,478円になります。入れたお金は460万円なので、1,705,478円が利息です。10年目の1年間についた利息（297,335円）は、1年目（59,528円）の約5倍です。
- 複利の頻度の違い：100万円を年利5%で10年間、積立なしで運用すると、年1回の複利で1,628,895円、毎月の複利で1,647,009円、毎日の複利で1,648,665円です。回数が多いほど有利ですが、毎月から毎日に変えても差はわずかです。
- 早く始める：年利6%で、毎月3万円を30年積み立てる場合と、毎月6万円を15年積み立てる場合は、どちらも元本が1,080万円です。しかし前者は30,135,451円、後者は17,449,123円になります。複利の期間が15年長いことは、積立額を2倍にすることより大きな差を生みます。
- 幅をもって見る：初期値のまま年利3%なら5,541,596円、7%なら7,202,206円です。利回りが不確かなときは、1つの数字よりも低めと高めの両方を見るほうが現実的です。
表面金利と実質利回り（APY）
年5%を毎月複利で運用すると、1年間で実際には約5.12%増えます。四半期ごとの複利なら約5.09%、毎日の複利なら約5.13%です。このように複利の効果を含めた1年あたりの利回りを実質利回り（APY）と呼びます。商品の利回りがこの形で示されている場合は、その数字を入力して複利の頻度を年1回にしてください。毎月の積立を含めて、商品の実際の増え方と同じ結果になります。
72の法則
お金が2倍になるまでの年数は、72を年利（%）で割るとおおよそわかります。6%なら72 ÷ 6 = 12年（年1回の複利で正確に計算すると11.9年）、9%なら約8年、3%なら約24年です。12%程度までの一般的な金利ならよく当てはまり、一定の割合で増えるものなら何にでも使えます。物価が毎年3%上がれば、約24年で物価は2倍になります。
ヒントとよくある間違い
- 今のお金の価値で考える。物価が上がると、最終残高で買えるものは減ります。利回りから物価上昇率を引いた実質利回り（例：5% − 2% ≈ 3%）を入力すれば、結果を今の購買力で見られます。
- 税金と手数料を反映する。日本では預金の利息に通常20.315%の税金がかかり、投資信託には信託報酬などのコストがあります。その分だけ利率を下げて入力しましょう。
- 投資の利回りは一定ではない。株式は長い期間の平均では一定の利回りになることがあっても、年ごとには上下します。このツールは毎年同じ利率を使うので、結果は予測ではなく1つのシナリオです。
- 単利の商品かどうか確認する。定期預金の中には元本にしか利息がつかない単利のものがあり、ここで表示される金額ほどは増えません。
- マイナスの利率も入力できるので、損失が続く場合や、利回りより手数料が大きい場合の影響も確かめられます。
よくある質問
毎月の積立は月初と月末のどちらで計算していますか？
月末です。実際に毎月の初めに積み立てるなら、結果は少し多くなります。
銀行の計算と完全に一致しないのはなぜですか？
銀行は日割りで複利計算をしたり、決まった日に利息を払ったり、毎月端数を処理したり、税金を差し引いてから利息を払ったりするためです。小さな差が出るのは普通のことです。
年に1回の積立も計算できますか？
おおよそなら可能です。年間の金額を12で割り、毎月の積立額として入力してください。毎年の年末に一度に入れる場合より、結果は少し多めに出ます。
ローンとはどう関係しますか？
ローンは、複利が自分に不利に働くケースです。残高がどう減っていくかはローン計算で、簡単な増減率はパーセント計算で確認できます。
結果は一定の利率を前提とした概算であり、金融に関する助言や将来の利回りの保証ではありません。